高齢者の栄養改善法は、介入研究（試してみる研究）を経て実行可能性、有効性及びその安全性を評価したプログラムで構成しなければなりません。健康づくりの手立ては、本来すべて介入研究による評価の手続きが必要です。そこで、筆者（熊谷教授）らは、これまでご紹介した研究成果を踏まえ、要介護を予防する食生活の手立てを開発するための介入研究を行いました。試案として開発した「高齢者の老化を遅らさせるための食生活指針」を表２に示しました。食を促し、多様性を育む要素を広く網羅しているのがこの指針の特徴です。「肉と魚の摂取割合を1対1程度とする」や「油脂類の摂取が不足しないように注意する」などの項目は、これまでの生活習慣病対策では取り上げられたことのない項目です。この指針を活用し、自立した生活をおくる有料老人ホームの高齢者を対象に2年間の介入研究を行いました。介入研究で行った食生活改善活動による食品摂取頻度と栄養指標の変化を図6-1，2に示しました。

  図6-1は、この研究の結果を示しています。介入試験を実施したグループ（介入群）では、上記の「食生活指針」の実践により、肉類と油脂類の摂取頻度が有意に増加しました。その結果として、先に述べた血清アルブミンが有意に増加しています（図6-2）。一方、対照群（介入していないグループ）では、老化に伴って血清アルブミンが有意に低下しています。このように介入群では栄養状態が改善され、老化の遅れが確認されました。この研究成果により，介入プログラムとして展開された「高齢者の老化を遅らせるための食生活指針」（試案）が、高齢者の栄養改善に有効なことが実証されました。

【 図6-1　介入群の肉類の摂取頻度の変化　－自立高齢者の老化遅延のための介入研究より－ 】

【 図6-2　介入群の油脂類の摂取頻度の変化　－自立高齢者の老化遅延のための介入研究より－ 】

【 図6-3　介入群と対照群の血清アルブミン値の変化 】